20世紀の前半、抗生物質開発の成功で感染症疾患が抑えられ、医学、薬学は数多くの人々の命を救った。ところが、20世紀の後半から、ウイルス、細菌よりも、生活習慣不適切による生活習慣病が人々を悩ませるようになった。現在の医薬学は感染症疾患に有効であるが、生活習慣病に対しては、有効な予防法と治療法は少ない。
一次予防に関しては、西洋医学ではウイルス、細菌を詳しく研究してきたので、ワクチンのような伝染病の予防法が開発された。ところが、高血圧、心臓病、脳卒中、糖尿病等の生活習慣病を予防することには、ワクチンは無力になる。今までの新薬にも、生活習慣病を予防できるものはないのである。
生活習慣病になった後の二次予防に関しては、今までの西洋医学では不十分である。高血圧の例を見て分かるように、現在では、高血圧の治療の新薬は利尿剤、交感神経抑制剤、血管拡張剤に分けられる。3者とも血圧を一時的に下げるが、どちらも根本治療方法とは言えない。利尿剤は血液の水分のみを排出、循環血流量の減少による心臓負担を減らす。そして、一時的に最高血圧を下げるが根治できない。交感神経抑制剤はストレスによる細動脈の収縮の高血圧に効果があるが、高脂血症による高血圧にはさほどの効果はない。血管拡張剤は無理に血管を拡張することができるので、血圧を下げる効果がある。ところが、血管拡張剤は血管を軟化し、血管をきれいにする効果がないため、いくら血圧を下げても、血管障害による心脳の血栓と出血に対して予防と治療作用はない。
従って、医者の努力、高血圧治療の新薬の開発にもかかわらず、日本の1965年から1996年までの流れを見ると、高血圧症就診患者は200万人から749万人に、心臓病就診患者は80万人から204万人に、脳卒中就診患者は50万人から173万人に増加した。つまり、単なる利尿剤、交感神経抑制剤、血管拡張剤を利用しただけでは、高血圧性疾患の治療の理想には程遠い。だから1995年の年間医療費では、高血圧症に1兆6359億円、心臓病に6862億円、脳卒中に1兆8547億円をそれぞれ使用したわけである。つまり血行血管障害に関する生活習慣病は、人間の健康だけでなく、日本の医療財政にも影響を及ぼす問題になる。
社会の進歩で、病気の種類は感染症から、高脂血症、高血圧、糖尿病、心脳血管障害のような生活習慣病に変化することとなった。そして、今までの医学の理論、予防、治療方法では対応し切れなくなり、生活習慣病に適切な医学理論、適切な予防と治療法が必要となった。 |
